「文化の日」の東京湾に光のアート 内港地区初、海上を舞台にしたドローンショーが実施
陸の上から海の上へ、豊洲のドローンショーが舞台を広げる
VISIONOID株式会社が参加するTOKYO BAY DRONE SHOW 実行委員会は、2026年11月3日（火・祝）の「文化の日」に、海上を舞台にしたドローンショーを実施した。会場は、キラナガーデン豊洲の目の前に広がる東京湾内港地区。同地区の海上を飛行エリアとするドローンショーは初めてだという（実行委員会調べ、2026年10月時点）。実行委員会は、WIT COLLECTIVE合同会社 / CLIPS Inc.、株式会社マテリアル、株式会社AlterSky、VISIONOID株式会社で構成されている。当日は試験的な演出として、江東区のロゴをはじめとする多彩なアートが東京湾の夜空を彩った。
今回のショーは、常設型ドローンショー事業の実現に向けた第一歩と位置づけられている。この事業が目指すのは、企業・ブランドの発信と、地域に親しまれる夜間コンテンツの両立だ。これまで豊洲エリアのドローンショーは、陸上の施設直上を飛行エリアとしてきた。海上に舞台を移すと、施設直上に比べて演出の規模を大きく取れるうえ、水面と湾岸の夜景を背景にした構図も描ける。
ショーは、都内最大級のBBQ施設であるキラナガーデン豊洲や豊洲ぐるり公園に加え、対岸を含む湾岸の広い範囲から見えることが見込まれている。会場の観客だけでなく、周辺を訪れる人々や、映像・SNSを通じた発信まで、表現の届く範囲が大きく広がるとしている。
RIP SLYMEのショーが残した「広告換算約1.6億円相当」
2026年3月19日には、キラナガーデン豊洲の直上で「RIP SLYME THANK YOU」ドローンショーが行われている。VISIONOID株式会社のレポートによると、集計期間（2026年3月16日〜31日）の数字は次の通りだ。
- メディア露出：446件
- SNSリーチ数（X）：2,209,877
- 投稿数：750件
- エンゲージメント：5,812
- PR効果（広告換算）：約1.6億円相当
PR効果の内訳は、メディア露出が約1.5億円、SNS拡散が約1,000万円。この実績は、陸上の施設直上という限られた飛行エリアで得られたものだ。今回のショーは、飛行エリアを海上へ広げることで、3月の実績を上回る発信力を持つ舞台を実現できるかを検証する取り組みとなる。演出の規模と視認範囲の両面から、その可能性を確かめる。
ブランドの物語を、夜空で体験する表現に
実行委員会は、ドローンショーをロゴやメッセージを掲げるだけのものとは捉えていない。ブランドのストーリーを空間で体験させる表現と位置づけている。想定している使い方の例は次の通りだ。
- 新商品の世界観を東京湾の夜空に描き出す
- ブランドの周年を、街の風景とともに祝う
- キャラクターや物語を光で表現し、その瞬間を映像で届ける
事業では、東京湾岸の夜景を舞台にした屋外広告に、会場での体験やPR、映像・SNSでの発信を組み合わせ、一体で企画する。対象には商品発表や周年事業、IPコンテンツ、招待イベントなどを挙げる。広告主や広告会社、クリエイティブブティック、制作会社の企画に応じて、空と地上をつなぐ展開を構想しているという。実行委員会内の役割分担は、次の通りだ。
- WIT COLLECTIVE合同会社 / CLIPS Inc.：営業・販売推進、クリエイティブの企画・制作
- 株式会社マテリアル：PR
- 株式会社AlterSky：ショーの運航
- VISIONOID株式会社：全体プロデュース、関係各所との調整、安全管理
ここでいう「常設型」は、毎晩の開催や設備の常時設置を意味しない。同じエリアで繰り返し開催できる事業・運営体制を整えることを指す。会場条件や運営手順、調整の知見を蓄積・共通化し、主催者の準備工数と開催ごとのコスト負担を大幅に減らすことを目指している。
花火との共存と、拡大が予測される市場
LEDを使うドローンショーには、演出時に火薬を燃焼させず、機体を繰り返し使用できるという特徴がある。実行委員会は、文字や立体的な図形、物語性のある動きを描ける表現力を生かし、花火が育んできた文化とも共存する新しい夜の楽しみを提案していく考えだ。今後は、キラナガーデン豊洲やアーバンドック ららぽーと豊洲など周辺施設とのプロモーション連動や、花火とのコラボレーションも検討する。計画は後援の江東区など関係機関と調整しながら進め、景観、周辺の住民生活、海上交通、公園利用者の通行にも配慮するとしている。
市場の成長予測も示されている。Grand View Researchは、世界のドローンライトショー市場が2024年の約15.6億米ドルから2033年には約61.1億米ドルへ拡大し、2025〜2033年の年平均成長率は16.7％になると予測している。国内については、富士キメラ総研が2024年に公表した調査で、ドローンショー市場が同年の19億円（見込み）から2029年には83億円に拡大すると予測した。なお、いずれも広告市場のみを示す数字ではない。常設型事業の開始時期や開催頻度は、検証と関係機関との協議を踏まえて検討される。今後の実施は、天候や安全上の判断などにより、内容の変更や中止となる場合がある。
